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職業について、内容、就労する方法、求められる知識・スキルや、どのような人が向いているかなどが総合的にわかるサイトです
葬儀の企画から会場設営、儀式の運営・司会・進行などを行う。 葬儀は死者を悼（いた）み、その一生をしめくくる大事な儀式である。遺族にとって意味のある、心に残る葬儀を実現するため、遺族を支え、行事全般を円滑に進める役割を果たしているのが葬祭ディレクターである。 具体的な仕事としては、まず、病院などから遺体を自宅又は葬儀会場に搬送し、遺体を棺に収めて通夜の準備をする。次に喪主・遺族の希望を聞いて、葬儀の日時、場所、規模、宗派、予算などの打ち合わせを行い、企画書と見積書を作成する。 企画書と見積書に基づいて、会場の手配や設営、必要資材の調達、僧侶や神父など宗教家との打ち合わせ、霊柩車やハイヤーなどの手配、火葬場の手配のほか、会葬礼状や遺影写真、生花の手配をはじめとする様々な手配、会葬者数の予測、式次第の決定、役割分担や席順の決定などを行う。また、通夜・葬儀式・告別式・精進落としの行事全般がスムーズに行われるよう運営・進行を行う。 さらに葬儀終了後の四十九日法要、香典返しの手配を行い、このほか仏壇や墓地の相談、保険、相続の相談や手続の代行なども行う場合もある。 葬儀行事は突発的に生じ、かつ一般的には通夜から精進落としまでの一連の行事が２～３日間程度の短期間で行われるため、葬儀の企画・運営・進行は段取りよくスムーズに行うことが求められる。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等 普通自動車（普通免許（第一種、第二種）で運転可能なもの）
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※実施順は、必ずしもこの順番どおりにタスクが実施されているとは限りません。職業によって、より一般的なタスクから並べたり、同時並行で実施するタスクを便宜的に並べたりしている場合があります。
葬祭スタッフとして働くには、特に学歴や資格は必要とされないが、厚生労働省認定の「葬祭ディレクター技能審査」に合格しなければ、葬祭ディレクターの名称は使用できない。 大手葬儀社では定期採用も行われているが、中途採用が中心で、ハローワークや求人広告を通じて募集されることが多い。 葬祭ディレクターを養成する機関や専門の学校はあるが、一般的には葬儀社の従業員として実務経験を積み、社内研修や先輩・上司などの指導を得て技術・知識・能力を高め、葬儀全般を統括する葬祭ディレクターを目指すことになる。 通常、葬儀全般を管理・統括する技術・知識・能力などを修得するまでに2～3年、社葬・団体葬などの大規模葬儀の企画・運営・管理のできる能力を修得するためには、さらに数年を要するといわれている。 葬儀は悲しみの中で厳粛に執り行われるため、葬祭業務に携わる者の言動がその葬儀の成否に大きな影響を与える。したがって職務を遂行する上で、落ち着き、忍耐、誠実、清潔感、信頼性などが重要である。予想外の出来事にも素早く判断を下し、スタッフに的確な指示を出せることも必要である。また、宗派の違いにより変化する葬儀の段取りなど多くの知識、経験も必要となってくる。立ち作業が多く、長時間の式にも対応するため一定の体力が求められる。
関連資格
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『学歴』を表しています。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
この職業で実際に働いている人が必要と考える入職前の訓練等の期間（学歴を除く）を表します。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
この職業で実際に働いている人が必要と考える入職前の実務経験の期間を表します。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
この職業に就いた後に、周囲から特別なサポートが無くても他の一般的な就業者と同じように働けるようになるまでに必要な期間を表します。あくまで一般論ですので、職歴等により差があります。
葬儀社に勤務する。葬祭業は都市型の業種であるため、人口の多い中・大都市部及びその周辺地域に集中している。 葬祭ディレクター試験合格者でみると30代から40代が中心である。女性は3割程度である（2018年時点*）。最近は女性の役割が大きな比重を占めてきており、今後も増加が見込まれる。 葬祭業は24時間体制で営業しているため、時間外勤務、宿直、夜間や早朝の勤務が多い。通夜から精進落としまでの一連の行事が行われる間は非常に忙しくなるが、葬儀のないときは待機時間が長いなど、繁閑の差が大きい。 友引の日（月4～5日）は葬儀が行われないため、事務職を除いて休日になり、他の日は交替で休みを取る。 高齢化社会に伴って年間死亡者数は増加しており、今後もこの傾向は続くと予測されているが、近年においては葬儀が小規模化しており、葬儀の参列者が少ない「家族葬」、通夜をしない「1日葬」、火葬のみという「直葬（ちょくそう）」等も増えている。 *取材結果から
葬祭ディレクターが属する主な職業分類（厚生労働省編職業分類の「葬儀師、火葬係」等）に対応する統計情報です。
※「統計データ」は、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。各統計データで使用されている職業分類の詳細については職業分類対応表をご覧ください。
※各統計データに関する留意事項についてはこちらをご覧ください。
※関連団体等が別途就業者数等を公表している場合は「労働条件の特徴」本文中に記載されていることがあります。
就業者統計データ
就業者数
（出典：令和2年国勢調査の結果を加工して作成）
労働時間
（出典：令和6年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成）
賃金（年収）
年齢
賃金（１時間当たり）※全国のみ
賃金分布（グラフ）※全国のみ
ハローワーク求人統計データ
求人賃金（月額）
（令和5年度）
有効求人倍率
月別求人賃金 ※全国のみ
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』を表しています。
葬祭ディレクターが属する産業（生活関連サービス業、娯楽業）の産業別景況動向をグラフで見ることができます。（産業全体の景況動向はこちら）
グラフの数値が大きいほど、労働者が不足と判断している。
生活関連サービス業、娯楽業のグラフを見る
グラフの数値が大きいほど、景気が上昇と予測している。
娯楽業のグラフを見る
残業時間（時間外労働時間）や有給休暇取得率、平均年齢など、企業の様々な職場情報を検索・比較したい方はこちら（クリックすると別サイトのしょくばらぼへ移り、 葬祭ディレクターが属する産業（生活関連サービス業、娯楽業）で検索ができます）
各数値の詳細解説ページはこちら
どのようなスキルがどの程度必要かを職業間で比較可能な形で表しています。前職や自分自身のスキルと比較することができます。
どのような分野の知識が重要であり、必要かを表しています。前職や自分自身の知識と比較し、不足する分野を特定することができます。
この職業に就いている人はどのようなことに興味がある人が多いかを表しています。自分の職業興味とあっているか、確認することができます。
この職業ではどのような点で満足感を得やすいかを表しています。あなたが重要だと思う価値観について満足感を得やすい職業かどうか確認することができます。
仕事の場所や対人業務の頻度などの、職場環境や仕事の内容などを表しています。
どのようなアビリティがどの程度必要かを職業間で比較可能な形で表しています。前職や自分自身のアビリティと比較することができます。
