このサイトでできること

　当サイトでは、職業検索、自己診断ツール、キャリア分析、人材採用要件整理、人材活用シミュレーション、マイリスト機能などを提供しています。

　詳細な操作マニュアルは こちら からダウンロードできます。

職業情報の掲載

　当サイトでは、500を超える職業情報を掲載しています。

　職業情報はその職業が簡便に理解できるよう、「どんな仕事（仕事の概要）」「就業するには（入職経路）」「労働条件の特徴」「しごと能力プロフィール（仕事をするのに必要なスキルや知識等の数値データ）」等を掲載しています。

　また、職業のビジュアルなイメージをつかむことができるよう、各職業の紹介動画（各90秒程度）を掲載しています。

ご利用にあたってご留意いただきたいこと

　掲載している職業解説は、関連団体、解説の職業の方が働いている企業等からのヒアリング調査、インターネットや関連図書などの文献等調査を基に作成しています。同じ職業であっても職場毎に仕事の内容や労働条件等は全く同じではないことにご留意ください。

　掲載している「しごと能力」プロフィールは、それぞれの職業に就かれている方の一部にアンケート調査を行い、回答の平均値や比率をまとめたものです。そのため、必ずしもその職業全体を正確に反映しているものではありません。

　また、キャリア分析、人材活用シミュレーションでは、職業間のプロフィールを比較することでその職業に対する適合度合いを判定していますが、ご利用にあたっては以下のことにご留意いただき、就職に向けた活動、人材活用などをする際の参考材料のひとつとしてご活用ください。

• 数値項目は全ての職業で共通の項目としているため、職業によっては重要な項目が盛り込まれていない可能性があります。
• 調査では例示等により回答数値のレベルを極力合わせるように努めていますが、数値は回答者の主観で判断したものになります。
• 分析結果は計算上で最も近い数値であることを示しているだけであり、必ずしもその職業の適合を保証するものではありません。
• 実際の採用選考にあたっては、必要なスキル・知識を就職後に身につけてもらうことが前提となっている場合や、求職者が今持っているスキル・知識よりその仕事への熱意などが重視される場合もあります。

　職業情報詳細ページに掲載している統計データ（就業者数、労働時間、賃金、年齢）は、国勢調査および賃金構造基本統計調査の職業分類ごとの集計データを必要に応じて加工し、その職業が属する主な職業分類の統計データを掲載しています。1つの職業分類には複数の職業が属することもあり、また、１つの職業が複数の職業分類に属することもあるため、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。各職業に掲載されている統計データと、対応する職業分類との対応については、こちらをご覧ください。

　当サイトの「職業情報（職業解説やしごと能力プロフィール等）」（政府の統計データ、写真・動画を除く）は、独立行政法人労働政策研究・研修機構の研究開発成果物である「職業情報データベース」の情報を活用し、作成しています。同データベースの著作権に関する全ての権利は同機構が保有しています。「利用規約」を遵守し、同機構の著作権を侵害することのないようにご利用ください。

　当サイトの「職業興味検査」、「仕事価値観検査」及び「職業適性テスト（Gテスト）」は独立行政法人労働政策研究・研修機構が開発しています。「職業興味検査」、「仕事価値観検査」及び「職業適性テスト（Gテスト）」の著作権に関する全ての権利は同機構が保有しています。「利用規約」を遵守し、同機構の著作権を侵害することのないようにご利用ください。

　職業興味、仕事価値観および職業適性や能力を調べるには、当サイトの検査以外にも様々な方法があります。検査結果から得られる職業リストは、その職業に必ず就かなければならないことを意味しているのではありません。以下の点にご留意して職業探索のヒントとしてご活用ください。

• 検査で扱われていない領域や、測定されていない領域（例えばコミュニケーション能力など）が重要となる職業については、必ずしも適合を保証するものではありません。実際の職業には、検査だけでは表現しきれないような多様なタイプの人が従事しています。
• 職業適性テスト（Gテスト）の出題形式を苦手とする場合には、自分の期待通りの結果が得られないことがあります
• 職業適性テスト（Gテスト）の得点は、能力以外にも様々な影響を受けます（例：使用した機器の処理速度、通信の安定性、受検時の体調や集中の度合い）。さらに、短期間のうちに繰り返し受けた場合は、検査への慣れや、設問や解答値の記憶等の影響から、検査得点が高く出ることがあります。
• 職業適性テスト（Gテスト）の検査得点の一部に大きな偏りがみられた場合（特に極端に低い得点の場合）、特徴を正確に把握できないため、職業リストが特徴を十分に反映したものにならないことがあります。その場合は、他のツールや検査の結果も参考にしながら、多面的に情報を集めることをお勧めします。