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健康志向から競技志向までの様々な目的を持った人に対して、運動・スポーツの実技を中心に指導を行う。 近年、健康のためにスポーツをするという意識が一般化したことにより、スポーツは学生や競技者だけのものではなく、広く社会人や主婦、高齢者にも親しまれるようになっている。 民間だけでなく、公共のスポーツ施設も各地にあり、以前はボランティアがほとんどだったスポーツインストラクターも、近年では職業として成り立っている。スポーツインストラクターが活躍するスポーツ施設には、スポーツ種目を取り入れたスポーツクラブタイプと健康増進のための運動種目を取り入れたフィットネスクラブタイプがあるが、そのほとんどの施設が会員制をとっている（両タイプを取り入れた総合型施設も存在する）。 スポーツクラブタイプのインストラクターは、スポーツの技能・知識について、初心者からベテランまで、そのレベルに応じたスポーツの技術指導を主に行う。健康増進や体力向上のためのフィットネスクラブタイプのインストラクターは、生活習慣病予防、介護予防のための適度な運動を中心に栄養等の知識を含むライフスタイル全般について指導する場合もある。スポーツインストラクターを専門別に分類すると「テニスインストラクター」「スキーインストラクター」「ダイビングインストラクター」「スイミングインストラクター」「スタジオインストラクター」「マシンジムインストラクター」等となる。
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[ 動画 ]
参加者に運動器具や訓練器具の使用方法を教える、またはスポーツの実技を指導する。
グラフの目盛り
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。入職者は体育系の大学や専門学校等の卒業者が多いが、施設のマネジメント能力を期待され、その他の学部から入職してくるケースもある。また、スポーツクラブタイプのインストラクターの場合、学生時代にスポーツを専門的に取組、技能的に優れた人が多い。 スポーツインストラクターは、専門的技術・知識を持っていると同時に、スポーツ・運動の指導技術や会員との信頼関係の構築、施設のマネジメント能力も必要となる。また、安全面も考慮しなければならず、救急法やスポーツ医学に関する知識も必要で、入社後の社内研修において、専門機関に依頼し、CPR（心肺蘇生法）等のライセンスを取得させるところもある。 入社後、施設の方針に応じた資格を取得するケースが多く、その対象としては公益財団法人健康・体力づくり事業財団が認定する「健康運動指導士」（約18,000人）、「健康運動実践指導者」（約20,300人）などがある（2018年12月時点*）。
関連資格
フィットネスクラブタイプのスポーツクラブは、休日や夜間はもちろん、24時間営業しているところもあり、勤務シフトは交替制が採用されている。また、会員が利用する時間帯に合わせて、スタッフ数を調整し、勤務している。 就業者のうち女性が半数程度となっている。 各種競技の他、人口の高齢化や健康志向を背景にスポーツへの参加者は多様化しており、フィットネスやヨガなど様々なスポーツインストラクターが活躍している。
就業者数
（出典：平成27年国勢調査）
70,330
人
労働時間
（出典：平成30年賃金構造基本統計調査）
166
時間
賃金
380
万円
年齢
36.1
歳
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