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住宅、オフィス、ホテル、旅館、店舗などの室内装飾のデザインを行う。 建築家と共同して大規模商業施設や劇場ロビーの環境設計（室内空間、内装全般のデザイン）などを行うこともある。また鉄道車両、航空機、船舶などの客室の環境設計を行うこともある。 インテリアデザイナーの仕事は、大きく分けて、空間や室内の環境をデザイン・設計する仕事と、家具やじゅうたん、カーテンなどの織物や照明器具などのインテリア用品をデザイン・設計する仕事の二つに分けられる。 室内の環境設計を行う際には、注文の内容を十分に理解して、求められているイメージに近づけるために、最良と思われる素材や色、形や配置などを考える。また、実際の施工に立ち会って、施工業者に指示することもある。 家具などインテリア製品をデザインする際には、使いやすさ、落ち着きなどを考えて、新しいデザインをスケッチする。必要に応じて模型や試作品をつくり、実際に使用して変更を加え、素材や色彩などを決める。生産や販売の担当者と協力して作業を行うことも多い。 いずれも、ただ単に物をデザインするのではなく、人間が生活する空間や環境、人間が使う物を設計しデザインするため、高い機能性を備えるだけでなく、心身ともにやすらぎ、落ち着けるような空間や環境、製品をデザインする必要がある。
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住宅、オフィス、ホテル、店舗などの室内装飾のデザインを行う。
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入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学、専門学校等で建築、美術、インテリアデザインなどを学んでいる場合が一般的である。 基礎的な知識を身につけた上で、現場で実務経験を積む。一人前になるには10年かかるといわれている。ある程度の評価を得るようになると独立して、自分の事務所やプロダクションを設立できる場合もある。 また、建築士や工業デザイナーから途中でインテリアデザイナー、として活躍する場合もある。特に「建築士」の資格を持っている場合には、仕事の幅が広がり有利となる。そのほか関連資格としては、関連団体等が認定する「インテリアデザイナー」、「インテリアプランナー」等がある。「インテリアコーディネーター」も取得していれば役に立つ。 環境や空間をデザインしたり、家具などを設計する上で、色彩に対する鋭い感性や造形能力、空間判断力が求められる。また、人々が生活しやすい空間や使いやすいものを作るために、人間の行動や習慣について関心を持ち、人間工学、心理学、建築学、美術などまで、幅広い知識を身に付ける必要がある。
関連資格
デザイン事務所を設立して自営する場合と企業に雇用される場合がある。雇用される場合、勤務先はデザイン事務所、住宅メーカー、家具メーカー、建築事務所、また、タイル、カーテン、照明器具、壁紙などの室内装飾用品メーカー、キッチンや浴室などの住宅設備機器メーカーなどである。 労働時間は、納期が近づくと、夜間や早朝、休日に仕事をすることもある。依頼主との打ち合わせや施工の立ち会いなど、土日祝日に行われることもある。 企業に雇用される場合、給与や勤務時間等労働条件は勤務先の規定による。デザイン事務所を自営する場合は、個人や会社、建築業者などから発注を受け、仕事の評価、量や質に応じた収入となる。家具や備品の場合、意匠登録や特許を取ることもでき、その権利の譲渡や使用料などの収入を得ることもある。 仕事はアイデアを練り、スケッチやデザインを行うことが中心であるが、多くの人たちとの協同作業も多く、時には一日中、内装現場の作業に立ち会うこともある。 住宅やオフィス等でのゆとりや安らぎを求めるニーズは高まっている。また、高齢化による建物のバリアフリー化、地球環境への配慮、空き家のリノベーション等、インテリアデザインの新たな需要は増えている。
就業者数
（出典：平成27年国勢調査）
193,830
人
労働時間
（出典：令和元年賃金構造基本統計調査）
166
時間
賃金
432.8
万円
年齢
37
歳
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