入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。新卒の場合は、ネット通販企業かネット通販部門をもつ企業で通販部門に配属、若しくは他部門に配属された後、異動により担当するという形になる。中途採用の場合は、職種を限定した求人がほとんどなので、そのままネット通販部門に配属になるケースが多い。急成長分野であるため、人材不足であり、即戦力が期待される中途採用などの求人は多い。 　なお、ネットショップを個人で開業して、食品を販売する場合には食品衛生法に基づく営業許可が必要なように、扱う商品によっては販売の免許が必要なこともある。 　EC(electronic commerce)に関する関心と知識があること、そしてパソコンやスマートフォンなどの情報機器を抵抗感なく使いこなせることが求められる。社内外を含めた組織との連携が欠かせない仕事のため、フットワーク良く横断的なコミュニケーションをとり、仕事を進めていけるプロジェクトマネジメント力も欠かせない。また、社会のトレンドに対する感性、なによりも結果が数字としてすぐに現れる仕事であり、数値の意味を的確に把握し実務に結びつけることができる計数感覚が必要である。

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　ネット通販の運営主体としては、自社製品を販売するメーカー系の事業者、実店舗も運営している流通系の事業者、カタログ販売やテレビショッピングを展開してきた通販系の事業者、オンラインのみの販売を前提に出品や出店企業を集めて運営するECプラットフォーム系の事業者に分かれる。 　個人開業をする場合を除けば、基本的に企業の中の職務（仕事）であり、労働時間や給与などの待遇は各社の規定に準拠する。 　年齢的には、20代後半から30代、40代前半が中心の企業が多い。扱う商品や事業形態によって異なるが、比較的女性が多く、特に女性ものを扱うBtoC企業の場合は女性の方が多い。 　市場規模的には、BtoBのEC(electronic commerce)は317兆円で前年比9％増、EC化率は30％になっているが、BtoCのECは17兆円（競合する面もあるコンビニの市場規模は12兆円）で、その中の物販系のEC化率は6％程度に留まっている。成長率も右肩上がりではあるが、米国や中国などは2桁成長を続けているのに対し、前年比9％の伸びに留まっている（2017年時点*）。それだけに伸びしろのある分野といえる。EC化率が国際的に見て低水準に留まっている理由の一つに人材不足が挙げられており、ネット通販の仕事については引き続き需要が見込まれる。 *経済産業省　平成29年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査）

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