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職業について、内容、就労する方法、求められる知識・スキルや、どのような人が向いているかなどが総合的にわかるサイトです
顧客の情報システムの開発を受託し、ソフトウェアを開発する。アプリケーションエンジニア、アプリケーションスペシャリスト、業務系SE（システムエンジニア）などとも呼ばれる。ここでは以下、短くSEとしている。 アプリケーションにはクライアント・サーバシステム用のもの、ブラウザで利用するWebシステム用のもの、スマホで利用するアプリなど様々な種類がある。これらのアプリケーションを顧客の要求に応じて、パッケージとして既にあるソフトウェアとオーダーメイドで作成するソフトウェアを組み合わせて、設計・開発する。以前は顧客のサーバ上にアプリケーションを導入しシステムを構築するケースが多かったが、近年はクラウドの利用が広がり、クラウド上にシステムを構築する仕事が多くなっている。 隣接する職業としてプログラマーがあるが、プログラマーはSEが作成した詳細設計書（下で説明）に基づいてコーディングし、プログラムを作成する。 具体的な仕事を業務の流れに沿ってみていくと、まず顧客にヒアリングし、開発するシステムの概要をまとめる。顧客の業務のプロセス（特に伝票や書類の流れ、種類、形式、量など）やコンピュータ処理する内容をよく理解し、顧客が自覚していない課題までも抽出し、どのようなシステムにするか決めていく（要件定義）。この段階で顧客と認識にずれがあると、満足できるシステムが出来上らないため、ITについての技術力とコミュニケーション能力によって顧客とよく検討していく。次に、確定した要件定義をもとに、データベースの設計や外部システムとの連携、画面構成などを固めていく（基本設計）。基本設計に従い、システムで扱うデータ形式やファイル形式、詳細な内部処理の方法などを決め、処理の流れを細分化した設計書を作成する（詳細設計）。 開発に利用可能な既存のソフトウェア等がある場合は、詳細設計にそれを盛り込む。新規に作成が必要なソフトウェアは詳細設計に基づきプログラマーに作成を依頼する。プログラマーの作成の工程を管理するとともに、次の工程であるテストの準備として、テスト計画を作成する。 このテスト計画に従って、プログラマーがソフトウェアを単体でテストし（単体テスト）、その結果についてSEが確認を行う。なお、SEがソフトウェアの単体テストを行う場合もある。プログラマーに依頼したソフトウェアに不都合があればプログラマーに修正を依頼する。システムを構成するパーツがまとまってきたら、パーツ間のデータの受け渡しや画面の遷移などをテストする（結合テスト）。パーツが揃ったところで、実際のデータを投入し、開発しているシステム全体の動きをテストする（総合テスト）。このテストでは品質管理や情報セキュリティの担当者に協力してもらうこともある。 既存のシステムを改修し、機能追加、性能向上等を行うことも多く、この場合は開発したシステムに以前のシステムのデータを移し替える等工程をSEが管理する。 完成して納品したシステムが当初の意図通りに動くかどうか、顧客とともにテストし（受け入れテスト）、不都合があれば修正する。システム導入先に新システムの運用、操作に関する教育を行う（導入）。システムの運用が開始されたら、順調に稼働するよう、その後生じた問題の解決やアフターケアを行う（保守・管理）のもSEの仕事である。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等 サーバ、クラウド、プログラミング言語（C言語、JAVA、Python、Ruby等）、データベース（Access、SQL Server、MySQL、Oracle等）、パソコン、表計算ソフト（Excel、スプレッドシート等）
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特集：IT・通信の仕事
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グラフの目盛り
※厚生労働省が2023年度に実施した委託調査結果に基づき掲載（結果の概要はこちら）
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大卒と大学院卒（修士）が多く、高専卒もいる。理系のイメージが強いが文系も多い。入職時に必要ではないが、仕事をしながら、基本情報処理技術者試験、応用情報技術者試験等を受ける者もいる。 新卒入社の場合は、入社後の3～4ヵ月は新人研修を受けて、社会人として仕事をするためのビジネススキルやSEに求められるIT（情報技術）の知識を習得する。研修を終えて配属され、2年ほど開発の現場でOJTにより実践力や応用力を身につけていく。その後の研修は担当する仕事に必要な研修をテーマに沿って受けていく。 最初は与えられた開発の一部を担当し、一般的には3年目頃には一人で詳細設計を書けるようになる。５年目頃には基本設計を含め開発全体ができるようになることが多い。 新卒でそのままSEになることも多いが、プログラマーとしてプログラム開発などの経験を積んでからなる場合もある。また、IT以外の様々な業界の経験や知識も生かせることから、他業界からの転職者も比較的多い。 キャリアパスとしては、顧客の業務を分析でき、情報システムの基本設計を行えるようになると、開発チームのリーダーとして仕事の管理も行うようになる。その後は、大規模なシステム開発を任され、管理職になる場合と、技術力を生かして営業などとなったり、セキュリティなど特化したスペシャリストになったり、IT分野のコンサルタントのような仕事をする場合もある。 SEになるには、情報システムの技術と知識、対象となる業界の業務に関する詳細な知識が必要である。また、開発を進めていくためには全体を見通せる構想力、問題を発見し解決する能力、状況の変化に対応する柔軟性、開発プロジェクトを推進するマネジメント力が求められる。社内外の年齢も経歴も異なる様々な人と接し、意見交換する場面が多く、コミュニケーション能力やバランス感覚も必要である。専門分野に閉じこもることなく幅広い好奇心を持って情報収集し、自ら新技術や関連知識を習得し、新しいことにチャレンジする気持ちが必要である。また、トラブルやプレッシャーに冷静に対処できることも求められる。
関連資格
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『学歴』を表しています。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
この職業で実際に働いている人が必要と考える入職前の訓練等の期間（学歴を除く）を表します。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
この職業で実際に働いている人が必要と考える入職前の実務経験の期間を表します。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
この職業に就いた後に、周囲から特別なサポートが無くても他の一般的な就業者と同じように働けるようになるまでに必要な期間を表します。あくまで一般論ですので、職歴等により差があります。
勤務先はシステム開発会社、コンピュータメーカーなどであるが、多くが東京、大阪、名古屋の3大都市圏に集中している。顧客の事業所等で仕事をする場合もある。近年はアジアや欧米の会社との共同開発や取引も多く、海外で働くこともある。 基本的には週5日勤務で、土日祭日が休みというところが多い。開発しているシステムの納期が迫っているときは忙しく、時には休日や夜間に仕事をすることもある。仕事の山を過ぎたところで、まとまった休日を取ることもある。 就業者は男性の割合が高く、20歳代後半から40歳代が多い。一定の経験を積むと仕事の面白さややり甲斐を感じることが多いが、責任も重くなる。 顧客との守秘義務の関係や、トラブルが生じた場合の責任の所在の関係があり、就業形態はほとんどが正社員である。 情報システムは社会のインフラであり、企業活動や社会生活に不可欠である。また、日本が経済発展を続け、グローバル化、環境問題などに対応するためにも情報システムはなくてはならない存在となっており、SEの活躍の場は広がっている。
システムエンジニア（業務用システム）が属する主な職業分類（厚生労働省編職業分類の「ソフトウェア開発技術者（ＷＥＢ・オープン系）」等）に対応する統計情報です。
※「統計データ」は、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。各統計データで使用されている職業分類の詳細については職業分類対応表をご覧ください。
※各統計データに関する留意事項についてはこちらをご覧ください。
※関連団体等が別途就業者数等を公表している場合は「労働条件の特徴」本文中に記載されていることがあります。
就業者統計データ
就業者数
（出典：令和2年国勢調査の結果を加工して作成）
労働時間
（出典：令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成）
賃金（年収）
年齢
賃金分布（グラフ）※全国のみ
スキルレベル別給与データ（年収）
〈設計・構築〉
ITSSレベル１～２
ITSSレベル３
ITSSレベル４
ITSSレベル５以上
〈ソフトウェア開発スペシャリスト〉
※金額は第一四分位から第三四分位の範囲を表しています。
ハローワーク求人統計データ
求人賃金（月額）
(令和5年度)
有効求人倍率
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』を表しています。
システムエンジニア（業務用システム）が属する産業（情報通信業）の産業別景況動向をグラフで見ることができます。（産業全体の景況動向はこちら）
グラフの数値が大きいほど、労働者が不足と判断している。
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グラフの数値が大きいほど、景気が上昇と予測している。
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どのようなスキルがどの程度必要かを職業間で比較可能な形で表しています。前職や自分自身のスキルと比較することができます。
どのような分野の知識が重要であり、必要かを表しています。前職や自分自身の知識と比較し、不足する分野を特定することができます。
どのようなアビリティがどの程度必要かを職業間で比較可能な形で表しています。前職や自分自身のアビリティと比較することができます。
この職業に就いている人はどのようなことに興味がある人が多いかを表しています。自分の職業興味とあっているか、確認することができます。
この職業ではどのような点で満足感を得やすいかを表しています。あなたが重要だと思う価値観について満足感を得やすい職業かどうか確認することができます。
仕事の場所や対人業務の頻度などの、職場環境や仕事の内容などを表しています。
