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保温工事

保温工事

職業別名

建物断熱工 ダクト断熱工 熱絶縁工 保温工(熱絶縁工事)

職業分類

属する産業

建設業   (クリックすると別サイトのしょくばらぼへ移ります)

どんな仕事?

 オフィスビルやマンションの冷暖房換気設備、給排水衛生設備、ビル群にエネルギーを供給する地域冷暖房の配管網、工場や発電所における高温の蒸気装置、低温の天然ガスや石油液化ガスの配管、半導体工場のクリーンルームに清浄な空気を送るダクトなどには、必ず保温・保冷工事が施される。この工事を行うのが仕事である。  施工分野は、大別すると建築設備の保温・保冷工事とプラント設備の保温・保冷工事に分けることができる。保温・保冷工事は、熱の損失を防ぐ省エネルギー対策として重要な意味をもっている。保温・保冷工事には、人造鉱物繊維保温材無機多孔質保温材発泡プラスチック保温材の3種類の保温材が使用され、板状の保温板、フレキシブルなフェルト、保温帯ブランケット、パイプの外径に合わせた保温筒として用いられる。  工事対象物の温度(高温・低温)、形状(装置、タンク、パイプ)、目的(耐火・保温・火傷防止・保冷・防露)に合わせて保温材をのこぎり、パン切りナイフ、カッターナイフ、電気こてなどで所定の厚さに裁断加工し、鋲(びょう)、ボルト・ナット、針金、金属性バンド、金網などの補助材を使って取り付ける。保冷・防露工事では、周囲に空気が流れ込んで結露しないように、保温材の外側をフィルムやシート、防水紙などで覆う。  居住部分の人目につく箇所の仕上げには、美観が要求されるため、綿布のテープなどをらせん状に巻いたり、カラー鉄板などの金属板を使って仕上げる。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等  蒸気装置、ダクト、鋲(びょう)、ボルト、ナット、針金、金属性バンド、金網、フィルム、シート、防水紙、テープ、カラー鉄板、金属板、工具(かなづち、のこぎり等の手動工具、ドリル等の電動工具)、作業中の保護具(ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等)

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[ 動画 ]

タスク(職業に含まれるこまかな仕事)

実施率
タスク内容
66.7 %
巻き尺、手引きのこ、ナイフ、はさみを使用し、断熱材を測って裁断する。
55.6 %
構造物の表面に断熱材を鋲、針金、金属性バンド、金網などの補助材を使って取りつける。
51.1 %
断熱材をつけるための下地づくりをする。
46.7 %
設計図を読み、工事対象物の温度や形状、目的に合った適切な断熱材を選択する。
44.4 %
断熱材の露出箇所に綿布のテープを巻いたりカラー鋼板を張ったりして化粧仕上げをする。
44.4 %
結露防止のため、断熱材の外側をフィルムやシート、防水紙などで覆う。
31.1 %
断熱面や進入穴をシールし、仕上げる。
22.2 %
ブロワーのホッパーに断熱材を満たす。
13.3 %
建築物の狭い部分に断熱材を均等に付着させるため、ブロワーとホースを操作する。

仕事の内容

グラフの目盛り

その職業で行う仕事の内容を職業間で比較可能な形で表しています。

データはありません

就業するには?

 入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。入職後、見習の経験等によって技能を習得する。  関連する資格として、厚生労働省の定める技能検定の「熱絶縁施工技能士」がある。大規模な工事現場では、技能士の常駐を義務付けられていることが多く、職長には技能士の資格が必須の条件となっている。  保温・保冷工事の基礎となる伝熱の基礎、機工具の取り扱い、設備図面の読み方などの知識が必要となる。  足場や作業車の上で作業を行うことが多いため、一定の体力が必要である。作業は、ほとんどがハサミ、ナイフ、のこぎりなど手工具を使用する手作業であるため、手先が器用であることも重要となる。

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学歴

この職業で実際に働いている人が多いと感じる『学歴』を表しています。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。

入職前後の訓練期間、入職前の実務経験

労働条件の特徴

 働く場は建築工事に伴って移動する。建築物はその規模によって数カ月から2~3年の工期があり、保温・保冷工事は工期の後半に現場内で作業する。1日の作業も建物の中を移動しながら行う。新しい省力化製品、省力化工法も開発され、作業の効率化が進み、工事の作業負担は軽減されている。  賃金は、日給月給制の場合が多い。数量請負の場合は1カ月の出来高で支払われる。建築設備の保温・保冷工事は地域によって賃金に多少の格差が見られるが、プラント設備の保温・保冷工事は、工場などの新設現場を長期出張しながら全国的に移動して作業を行うため、賃金の地域格差はほとんどない。  休日については、週休2日制を進めているが、最終の仕上げ工事に近い工程で工事を行うため、前工事に遅れが出た場合や、建物の完成直前には残業・休日出勤が行われることもある。工場のメンテナンス工事では、工場の休業中の正月やお盆などに作業を行う場合もある。

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統計データ

保温工事が属する主な職業分類(厚生労働省編職業分類の「その他の建設の職業」等)に対応する統計情報です。

※「統計データ」は、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。各統計データで使用されている職業分類の詳細については職業分類対応表をご覧ください。

※各統計データに関する留意事項についてはこちらをご覧ください。

※関連団体等が別途就業者数等を公表している場合は「労働条件の特徴」本文中に記載されていることがあります。

データ表示対象地域を選択(就業者統計データおよび求人統計データの都道府県別の数値が表示されます。)
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就業者統計データ

就業者数

(出典:令和2年国勢調査の結果を加工して作成)

全国
647,530
都道府県を選択すると都道府県別の数値が表示されます。

労働時間

(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)

全国
170
時間
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賃金(年収)

(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)

全国
452.6
万円
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年齢

(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)

全国
44.5
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賃金分布(グラフ)※全国のみ

(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)

ハローワーク求人統計データ

求人賃金(月額)

(令和5年度)

全国
26.9
万円
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有効求人倍率

(令和5年度)

全国
8.14
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一般的な就業形態

この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』を表しています。

産業景況データ

保温工事が属する産業(建設業)の産業別景況動向をグラフで見ることができます。(産業全体の景況動向はこちら

労働者過不足判断 (出典:令和6年 厚生労働省「労働経済動向調査」)

グラフの数値が大きいほど、労働者が不足と判断している。

法人企業景気予測 (出典:令和6年 内閣府・財務省「法人企業景気予測調査(BSI)」)

グラフの数値が大きいほど、景気が上昇と予測している。

職場情報の検索・比較

残業時間(時間外労働時間)や有給休暇取得率、平均年齢など、企業の様々な職場情報を検索・比較したい方はこちら(クリックすると別サイトのしょくばらぼへ移り、 保温工事が属する産業(建設業)で検索ができます)

しごと能力プロフィール

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