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エレベーターを構成する機器類は工場で製作されて工事現場に搬入されるが、これらの機器類を組み合わせ、所定の位置に据付け、安全に運転できるようにする。 建物の高層化が進んだ現代では、エレベーターは建物内の「縦の交通機関」として不可欠なものとなっている。エレベーターを用途で区分すると乗用エレベーターが大部分で、他に荷物用、自動車用などがあり、駆動方式で区分すると主にロープ式駆動と油圧式駆動がある。 据付作業は通常ビルなどの構造物ができあがってから始まる。作業には揚重、芯出し、乗場出入口装置の据付け、ガイドレールの取付け、機械室内の機器類の取付け、かご及びつり合い重りの組立てなどがある。機器の取付けと並行して、電気の配線、通線、結線を行う。最後に調整、試運転を行い、所轄の行政官庁の竣工検査を受けて完了する。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等 工具（かなづち、のこぎり等の手動工具、ドリル等の電動工具）、作業中の保護具（ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等）
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入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、建築、機械、電気に関して関心と知識があること、体力や手先の器用さなどが求められる。 一般的には、エレベーターメーカー、又は建築設備の保守・管理を行っている会社に入社し、基礎教育を受ける。その後、据付部門に配属され、見習として据付現場に送り出される。据付現場では、現場の監督者や据付技術に熟練した社員から、実際の作業を通じて実務訓練が行われる。 「ガス溶接技能者」、「玉掛技能者」、「足場の組立て等作業主任者」などの資格を取得していると将来的に有利となる。 エレベーターの所有者又は管理者は、1年に1回以上、「昇降機検査資格者」（あるいは「一級・二級建築士」）による定期検査を受け、その結果を所轄の行政官庁に報告することが義務付けられている。このため、学歴に応じて2年～11年所定期間（最終学歴によって異なる）の実務経験を積んだ後、国土交通大臣の指定する講習を受講し、「昇降機検査資格者」の資格を取得しておくと仕事の幅が広がる。
関連資格
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『学歴』を表しています。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
この職業で実際に働いている人が必要と考える入職前の訓練等の期間（学歴を除く）を表します。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
この職業で実際に働いている人が必要と考える入職前の実務経験の期間を表します。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
この職業に就いた後に、周囲から特別なサポートが無くても他の一般的な就業者と同じように働けるようになるまでに必要な期間を表します。あくまで一般論ですので、職歴等により差があります。
据付工期は一般的には1～2カ月くらいである。大規模なビルで何十台というエレベーターが据付けられる現場でも1年程度で完了し、次の現場に移動することになる。 大部分の企業は、1日の実働時間8時間で、週休2日制を進めているが、ビルの建築工程によっては、残業、休日出勤をして作業することもある。建築に関連した業務であり、上期（4月～9月）は比較的余裕があるが、下期（10月～翌3月）、特に期末に作業が集中する傾向がある。 賃金は各社の社内基準により支給されるが、経験、技能により差がある。 作業場は、ほとんどエレベーター機械室内及び昇降路内に限定されているが、建設中の現場であり、安全の確保や他の設備作業との協調なども重要である。 エレベーターの需要は建築物の大型化・超高層化に伴って増加してきたが、最近では個人住宅に設置するケースもある。 また、世界中に高層ビルが存在し、その内部には高速エレベーターが設置されているが、その多くは日本のメーカーの製品が導入されており、速度だけでなく、安全で快適な環境を提供している。
エレベーター据付が属する主な職業分類（厚生労働省編職業分類の「はん用・生産用・業務用機械器具組立工」等）に対応する統計情報です。
※「統計データ」は、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。各統計データで使用されている職業分類の詳細については職業分類対応表をご覧ください。
※各統計データに関する留意事項についてはこちらをご覧ください。
※関連団体等が別途就業者数等を公表している場合は「労働条件の特徴」本文中に記載されていることがあります。
就業者統計データ
就業者数
（出典：令和2年国勢調査の結果を加工して作成）
労働時間
（出典：令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成）
賃金（年収）
年齢
賃金分布（グラフ）※全国のみ
ハローワーク求人統計データ
求人賃金（月額）
(令和5年度)
有効求人倍率
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グラフの数値が大きいほど、労働者が不足と判断している。
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グラフの数値が大きいほど、景気が上昇と予測している。
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どのようなスキルがどの程度必要かを職業間で比較可能な形で表しています。前職や自分自身のスキルと比較することができます。
どのような分野の知識が重要であり、必要かを表しています。前職や自分自身の知識と比較し、不足する分野を特定することができます。
この職業に就いている人はどのようなことに興味がある人が多いかを表しています。自分の職業興味とあっているか、確認することができます。
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仕事の場所や対人業務の頻度などの、職場環境や仕事の内容などを表しています。
