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職業について、内容、就労する方法、求められる知識・スキルや、どのような人が向いているかなどが総合的にわかるサイトです
様々な用途や目的に合わせて、商品、空間・環境などに関して色彩や配色を検討し決めていく。これを色彩設計といい、仕事は対象によって異なる。 ファッションなどの服飾品、インテリア用品、乗用車、家電製品などの商品の色彩設計を行う場合は、商品企画の一環として、商品のコンセプトにふさわしい色彩を設定する。開発する商品の色彩設計を提案するため、人々が好む色や素材など消費者の調査や研究、流行色やデザインなどのトレンド情報を集め、まず、カラーコンセプトを策定する。そのカラーコンセプトに基づいて、色彩の専門知識をもとに実際の商品の色彩を決めていく。 住宅や建物の内装・外装、店舗のディスプレー、街の景観などの環境や空間の色彩設計の場合は、発注者のニーズ、その空間の性格や使用目的に合わせて、色彩を選定していく。 また、最近では商品や環境ではなく、個人を対象として、その人にふさわしい服装や化粧の色、いわゆる「パーソナルカラー」をアドバイスする仕事もある。この場合も、対象となる人が置かれている状況を十分に把握し、その人にふさわしい色彩を選定する。
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入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、ファッションメーカーに勤務する場合には、大学、短大、専門学校で服飾、ファッションについて学んでおくと有利となる。工業製品関係のメーカーの場合は、デザイナーが兼務するケースが多いため、美術系の大学、短大やデザインの専門学校出身者が多い。 色彩の専門知識は、短大、大学、専門学校の服飾や美術の授業のカリキュラムの中に組み込まれているのが一般的で、最近は専門学校の中にカラーコーディネートのための色彩知識を専門的に教えるクラスを設けているところもある。 関連資格として、「カラーコーディネーター検定試験」、「色彩検定」があり、資格を取得していると仕事に就く上で有利となる。 色彩についての鋭い感覚や優れたデザイン感覚が要求される。商品の色彩設計を担当する場合には、色彩知識の他に、手がける商品についての専門知識、マーケティングについての知識も必要となる。日頃から消費者が生活している社会環境や消費者のライフスタイル、流行など、商品を提供する対象としての消費者をよく観察しておくことが必要である。
関連資格
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『学歴』を表しています。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
ファッション関係では企業内の商品企画部門に、工業製品関係ではデザイン部門に勤務する。大手企業では専任のカラーコーディネーターを置いている場合もあるが、商品企画者やデザイナーが兼務することも多い。専門のカラーコンサルティング会社に勤務したり、塗料やペイント、インクなどの色材（染料と顔料に大きくは分けられる「色の原料」）関連の会社で、顧客サービスのためにカラーコーディネーターの仕事をしている場合もある。また、フリーランスで仕事をしているケースもある。 企業に勤務する場合は、賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。商品を納期に間に合わせるため、残業が生じることもある。 生活の中のあらゆる場面で色彩の持つ効用が広く認識されるようになってきていることから、今後、色彩の専門知識を持った人材を求める社会的ニーズは高まっていくものと予想される。
カラーコーディネーターが属する主な職業分類（厚生労働省編職業分類の「その他のデザイナー」等）に対応する統計情報です。
※「統計データ」は、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。各統計データで使用されている職業分類の詳細については職業分類対応表をご覧ください。
※各統計データに関する留意事項についてはこちらをご覧ください。
※関連団体等が別途就業者数等を公表している場合は「労働条件の特徴」本文中に記載されていることがあります。
就業者統計データ
就業者数
（出典：令和2年国勢調査の結果を加工して作成）
労働時間
（出典：令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成）
賃金（年収）
年齢
賃金分布（グラフ）※全国のみ
ハローワーク求人統計データ
求人賃金（月額）
(令和4年度)
有効求人倍率
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』を表しています。
カラーコーディネーターが属する産業（学術研究，専門・技術サービス業、情報通信業）の産業別景況動向をグラフで見ることができます。（産業全体の景況動向はこちら）
グラフの数値が大きいほど、労働者が不足と判断している。
学術研究，専門・技術サービス業のグラフを見る 情報通信業のグラフを見る
グラフの数値が大きいほど、景気が上昇と予測している。
学術研究、専門・技術サービス業のグラフを見る 情報通信業のグラフを見る
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