入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、ファッションメーカーに勤務する場合には、大学、短大、専門学校で服飾、ファッションについて学んでおくと有利となる。工業製品関係のメーカーの場合は、デザイナーが兼務するケースが多いため、美術系の大学、短大やデザインの専門学校出身者が多い。 　色彩の専門知識は、短大、大学、専門学校の服飾や美術の授業のカリキュラムの中に組み込まれているのが一般的で、最近は専門学校の中にカラーコーディネートのための色彩知識を専門的に教えるクラスを設けているところもある。 　関連資格として、「カラーコーディネーター検定試験」、「色彩検定」があり、資格を取得していると仕事に就く上で有利となる。 　色彩についての鋭い感覚や優れたデザイン感覚が要求される。商品の色彩設計を担当する場合には、色彩知識の他に、手がける商品についての専門知識、マーケティングについての知識も必要となる。日頃から消費者が生活している社会環境や消費者のライフスタイル、流行など、商品を提供する対象としての消費者をよく観察しておくことが必要である。

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　ファッション関係では企業内の商品企画部門に、工業製品関係ではデザイン部門に勤務する。大手企業では専任のカラーコーディネーターを置いている場合もあるが、商品企画者やデザイナーが兼務することも多い。専門のカラーコンサルティング会社に勤務したり、塗料やペイント、インクなどの色材（染料と顔料に大きくは分けられる「色の原料」）関連の会社で、顧客サービスのためにカラーコーディネーターの仕事をしている場合もある。また、フリーランスで仕事をしているケースもある。 　企業に勤務する場合は、賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。商品を納期に間に合わせるため、残業が生じることもある。 　生活の中のあらゆる場面で色彩の持つ効用が広く認識されるようになってきていることから、今後、色彩の専門知識を持った人材を求める社会的ニーズは高まっていくものと予想される。

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