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販売促進や雰囲気作りのため、店舗等のディスプレイをデザインする。 百貨店や専門店における売り場のデザインや構成、商品特性を活かした陳列プラン、ウィンドウディスプレイのデザインと施工監理、店内演出など、場の目的にあった成果が得られるように視覚的なデザインを行い、商品を効果的に陳列、演出、表現する。 「ビジュアルマーチャンダイザー：VMD（Visual Merchandising）」あるいは「VMDコーディネーター」ともいい、プランニングから関わる人を「VMDディレクター」という。 具体的な作業としては、発注者と打ち合わせをし、店舗のコンセプトに基づきデザイン構想を練り、ラフスケッチや模型を制作してイメージを具体化する。CADやイラストのソフトを使い、図面プランや完成予定図を作り、発注者の了解を得て、平面図や立体図を作成する。出来上がった図面をもとに、施工業者に制作を依頼する。施工に立ち会い、イメージどおりに出来ているか確認し、必要であれば手直しを指示する。 完成したディスプレイはその前で客が足を止め、客が店舗に入り、商品が売れることにより、売上げ増に貢献する。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等 イラスト、デザイン作成ソフト（Illustrator、Clip Studio等）、画像等編集ソフト（Photoshop、GIMP等）、パソコン
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入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。ディスプレイデザイナーとしてディスプレイ専門会社等に就職する場合は、ディスプレイデザインや空間演出デザイン、VMDなど関連する専攻がある専門学校や大学などで基本や応用を学んでいることが多い。他の職種からの転職はそれほど多くないが、百貨店などの販売員が商品装飾展示のスキルを身につけてディスプレイデザイナーになる場合もある。 入職後は、アシスタントデザイナーとして数年の実務を経て、一人前のディスプレイデザイナーとして仕事を任されるようになる。その後、デザイナーとしての専門職を続けながらVMDディレクター等になったり、デザイナーの専門職を離れてデザイン会社等の経営に携わる者もいる。 関連資格としては、厚生労働省が定める技能検定の「商品装飾展示技能士」がある。 基本的なデザイン力や表現力が備わっていること、ファッションや流行に敏感であることが求められる。テーマに基づいた今日的なイメージを表現でき、伝えたいメッセージを演出し、共感してもらえることが必要である。 また、販売促進を目的とするため、対象となる顧客層のライフスタイルや市場の分析などマーケティング関連、商品やファッションの関連など、広範囲な知識が求められる。
関連資格
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『学歴』を表しています。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
ディスプレイ専門会社、広告代理店等に正社員として勤務する場合が多い。 勤務時間は、関係者との打ち合わせが多く、売り場での作業が閉店後や休日に、ディスプレイ制作が行われる事もあり不規則になりがちである。 ディスプレイデザイナーは専門職としての採用であり、社内において事務系の社員などとは賃金体系が異なることが多い。給与は本給と能力給で構成され、実績に応じて能力給の部分で個人差がつく場合もある。 日本はVMDの先進国であり、日本の小売業者の海外進出に伴い、ディスプレイデザイナーの活躍の場もグローバルになっている。 近年では、実店舗の売り上げは縮小傾向にあるが、個性的なデザインや話題になるような店頭ディスプレイを製作することも多く、ディスプレイの重要性は今後も変わらないと考えられる。
ディスプレイデザイナーが属する主な職業分類（厚生労働省編職業分類の「その他のデザイナー」等）に対応する統計情報です。
※「統計データ」は、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。各統計データで使用されている職業分類の詳細については職業分類対応表をご覧ください。
※各統計データに関する留意事項についてはこちらをご覧ください。
※関連団体等が別途就業者数等を公表している場合は「労働条件の特徴」本文中に記載されていることがあります。
就業者統計データ
就業者数
（出典：令和2年国勢調査の結果を加工して作成）
労働時間
（出典：令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成）
賃金（年収）
年齢
賃金（１時間当たり）※全国のみ
賃金分布（グラフ）※全国のみ
ハローワーク求人統計データ
求人賃金（月額）
（令和5年度）
有効求人倍率
月別求人賃金 ※全国のみ
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』を表しています。
ディスプレイデザイナーが属する産業（情報通信業、学術研究、専門・技術サービス業）の産業別景況動向をグラフで見ることができます。（産業全体の景況動向はこちら）
グラフの数値が大きいほど、労働者が不足と判断している。
情報通信業のグラフを見る 学術研究、専門・技術サービス業のグラフを見る
グラフの数値が大きいほど、景気が上昇と予測している。
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