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文学作品や学術書、ニュース、法律文書、マニュアル等の様々な文章について、外国語を日本語に、日本語を外国語に書き言葉で訳す仕事である。 翻訳は大きく「出版翻訳」と「産業翻訳」に分けられる。 「出版翻訳」は、学術書や文芸・ノンフィクションなどの作品を翻訳することを言う。これには学問的な知識や文学的な才能も必要となる。 一方、「産業翻訳」は、海外とのビジネスで必要となる契約書やマニュアル(手引)などの書類の翻訳のことを言い、それぞれの分野に関する専門知識を持っていなければならない。翻訳業界全体では、「産業翻訳」の仕事が圧倒的に多くなっている。 一般向けの翻訳では、不特定多数の読者に対して、正確でわかりやすい言葉使いを心がけ、専門的な翻訳であれば、その分野で最も普遍的な用語を選んで訳す必要がある。特に、産業翻訳の場合は、最先端の技術を扱う分野での需要が大きいため、積極的に専門的知識を吸収し理解するための努力が欠かせない。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等 文書作成ソフト(Word、一太郎等)、翻訳支援ツール、翻訳ソフト、パソコン、辞書
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タスク(職業に含まれるこまかな仕事)
仕事の内容
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入職にあたって、特に資格や免許は必要とされないが、翻訳学校や通信教育で語学の実力を高める必要がある。外国語の基礎ができていることを確認するために、各国語の検定資格(英検、仏検など)、英語の場合はTOEICのスコアなどの提出を求められる場合や、「JTA公認翻訳専門職資格」などの資格が求められることもある。 出版翻訳の場合は、出版社への持ち込みやコンテストへの応募、翻訳学校の紹介などで仕事を得る。産業翻訳の場合は、技術や実務に関する知識が必要なので、その多くは関連分野の実務経験者であり、翻訳会社のトライアルを受けて、その出来によって登録や仕事の発注が決まるのが一般的である。 最初は下訳や比較的易しい訳、あるいは納期の長い仕事を受注し、商品である訳文の正確さや、締切りを守れるかといったことが試される。実力が認められれば、安定して仕事を受けられるようになり、報酬の単価も上がる。 外国語能力はもちろんのこと、日本語で正しく表現する能力も必要不可欠である。また、語学力だけでなく、関係分野についての情報収集力も求められる。
関連資格
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『学歴』を表しています。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
就業形態は、フリーとして個人で仕事を受ける、翻訳会社や出版社、商社などと契約して仕事を受ける、翻訳会社に社員として勤める、というパターンがあり、出版翻訳ではフリーの翻訳者が、産業翻訳では翻訳会社などとの契約で仕事をしている翻訳者が多い。 仕事は納期に間に合わせることが重要で、一般的に納期は出版翻訳の場合で数ヶ月くらいだが、産業翻訳の場合では数日か数週間単位であることが多い。産業翻訳の場合、金曜日に依頼を受けて月曜日に納品ということもある。 報酬は、400字詰の原稿用紙1枚あたりいくらという出来高制や書籍1冊あたり定価の何%といった印税制で支払われるケースが多い。 AIを活用した機械翻訳の精度が向上しており、プロの翻訳者でなくても翻訳処理を行うことが容易になってきている。また、機械翻訳の文章を読みやすい文章にするポストエディットという仕事も生まれている。ただし、機械翻訳では行間を読んで表現したり、専門性の高い分野の翻訳などには十分に対応できず、今後も翻訳者には一定の需要はあると見込まれる。
翻訳者が属する主な職業分類(厚生労働省編職業分類の「翻訳家」等)に対応する統計情報です。
※「統計データ」は、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。各統計データで使用されている職業分類の詳細については職業分類対応表をご覧ください。
※各統計データに関する留意事項についてはこちらをご覧ください。
※関連団体等が別途就業者数等を公表している場合は「労働条件の特徴」本文中に記載されていることがあります。
就業者統計データ
就業者数
(出典:令和2年国勢調査の結果を加工して作成)
労働時間
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
賃金(年収)
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
年齢
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
賃金分布(グラフ)※全国のみ
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
ハローワーク求人統計データ
求人賃金(月額)
(令和5年度)
有効求人倍率
(令和5年度)
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』を表しています。
翻訳者が属する産業(学術研究,専門・技術サービス業)の産業別景況動向をグラフで見ることができます。(産業全体の景況動向はこちら)
グラフの数値が大きいほど、労働者が不足と判断している。
法人企業景気予測 (出典:令和6年 内閣府・財務省「法人企業景気予測調査(BSI)」)
グラフの数値が大きいほど、景気が上昇と予測している。
残業時間(時間外労働時間)や有給休暇取得率、平均年齢など、企業の様々な職場情報を検索・比較したい方はこちら(クリックすると別サイトのしょくばらぼへ移り、 翻訳者が属する産業(学術研究,専門・技術サービス業)で検索ができます)