ブロックチェーンの基本的な仕組みが論文によって提案されたのが2008年であり、2009年にブロックチェーンを活用したBitcoinが登場している。このように最近の技術のため、現在、ブロックチェーン・エンジニアとして活躍している人は、それまで他のシステム開発等に携わっていた人という人が多い。最近は、大学生、大学院生がインターンシップなどを経験し、ブロックチェーン・エンジニアとなることも増えている。 　入職にあたって、特定の資格等は必要とされないが、他のシステム開発等に携わっていた人がブロックチェーンに興味を持ち、ブロックチェーン・エンジニアになることが多い。学卒者では大学等でコンピュータ関係を学んできた者が、長期インターンとしてブロックチェーンの開発に携わり、その後、その会社に採用されることも少なくない。ブロックチェーンなどの新しい技術に興味があり、学生時代から開発を行い、自分でスキルを身に着け、実力が認められて開発に参加したり、開発を任されることもある。大手IT企業にエンジニアとして新卒採用され、その中からブロックチェーンの開発担当となることもある。 　ブロックチェーンの技術は公開されており、そのような情報を自分で学び、開発経験を積んでいく。最初は部分的な小規模の開発を任され、２、３年経つと第一線で活躍するエンジニアになる。興味を持って自発的に知識を吸収していくことが求められ、開発はチームで行うことからチームワークも求められる。 　技術は日々、新しくなっており、ブロックチェーンの大規模な集まりに対面で参加し、新しい技術を吸収する。ネットからの情報収集も重要であるが、国内外で年に何回か開催され、数千人集まるコンベンション等に対面で参加することが多い。 　開発の中で、金融商品取引法、資金決済法、景品表示法などが関係することがあり、会社として開発の途中で弁護士に相談することもある。暗号資産を扱っている会社では、セキュリティに細心の注意を払っている。セキュリティに問題があったり、不注意な行動があると会社の多額の暗号資産が失われることになる。

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　ブロックチェーンを用いた開発を専門的に行う会社（ベンチャー企業）に勤めていたり、大手IT企業でブロックチェーン開発担当になって働いている。専門的な会社では人の移動が比較的多く、会社を渡り歩いて開発を続けている人がいる。特定の会社に属さず、複数の開発に携わる人もいる。開発実績を積み自分で会社を始める人もいる。 　リモートワークが定着しており、遠方から開発に参加していたり、中にはオフショアとして海外から開発を行っている人もいる。 　就業者は男性がほとんどであり、年齢としては、40歳代前後のベテランと大学院生等がインターンとして働いている場合が多い。 　開発によって得られる利益とともに仮想通貨の運用で利益を上げている会社もある。このような場合、ブロックチェーン・エンジニアは運用について相談にのったり、システム面から問題がないか確認を求められる。 　ブロックチェーンは世間から注目され、開発が盛んな時期と、開発がやや下火になる時期がある。社会に広く定着するためにはこれからも処理速度や稼働の安定性など、様々な技術革新が必要であるが、価値の取引が行われるWeb3.0を支える重要な技術である。また、今後、AI（人工知能）が価値（仮想通貨、株式等）を扱うようになると、その取引をトレースしたり、価値を保証するためにもブロックチェーンの技術が必要となる。現在の技術的な問題点は少しずつ解決され、ブロックチェーンは広がっていくと考えられる。今日、話題になっている価格が安定したステーブルコインが広がると、ブロックチェーンが一気に普及するとも考えられる。

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