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コンピュータや情報機器等に関する研究を行う。(大学教員については「大学・短期大学教員」を参照。) 研究の分野は、大きく分けて、ハードウェア、ソフトウェア、ネットワーク等に分かれる。 ハードウェアの分野では、コンピュータをより便利に、より早い計算ができるようにするためのハードウェアの設計方法や既存機器の改良方法の開発などを行う。信頼性の高い新しいLSI(大規模集積回路)開発などを行うこともある。 ソフトウェアの分野では、高性能のソフトウェアの開発、既存のプログラミング言語の改良、新しいソフトウェア開発法の考案などの研究を行う。 ネットワークの分野では、効率的なネットワークを構築するための設計、セキュリティを確保するための既存のネットワーク環境の改良、無線を使用したネットワーク装置の開発などの研究を行う。 その他の分野では、信号、音声や画像などの情報伝達方法、ナビゲーションシステム、AI(人工知能)に関する技術的研究などを行う。 得られた知見は論文や報告書にまとめて発表したり、商品やサービスの開発、改良等に役立てる。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等 文書作成ソフト(Word、一太郎等)、表計算ソフト(Excel、スプレッドシート等)、プレゼン資料作成ソフト(PowerPoint、Keynote等)、プログラミング言語(C言語、JAVA、Python、Ruby等)、パソコン
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タスク(職業に含まれるこまかな仕事)
仕事の内容
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入職にあたって必要な資格はないが、高度な専門的知識が求められるため、大学の理工学部や情報科学に関する学部を卒業した後に、大学院の修士課程や博士課程で学んでから就職するケースがほとんどである。 公的な研究機関や民間の研究機関で研究をする場合には、公務員試験や採用試験を受けて研究職として採用され、担当分野について専門的に研究を行う。キャリアを積むにしたがって、研究責任者や管理職へと昇進する場合もある。 入職後は研究成果を学会などで発表し、評価されることが求められる。 最新の専門知識を得たり、海外との情報交換を行うために、特に英語の語学力は不可欠である。 日進月歩で技術革新が進む分野であり、常識にとらわれず、独創性のある問題解決策を生み出すための想像力が求められる。
関連資格
関連する資格はありません
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『学歴』を表しています。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
主な就職先として、公的及び民間の研究機関、ハードウェア、ソフトウェア、セキュリティ、システム開発などを行う民間企業がある。 就業者は男性の比率が高い。 労働条件は勤務先の規定による。週休2日制が標準で、フレックスタイム制や裁量労働制をとっている場合が多い。研究の進捗状況によっては泊り込みで実験を行ったり、自宅で論文をまとめるなど、比較的個人の裁量に任されていることもある。 情報工学を取り巻く環境は日々進化しており、高度情報化社会に対応していくために、新しい技術を開発する需要は今後も増大していくと考えられる。
情報工学研究者が属する主な職業分類(厚生労働省編職業分類の「自然科学系研究者」等)に対応する統計情報です。
※「統計データ」は、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。各統計データで使用されている職業分類の詳細については職業分類対応表をご覧ください。
※各統計データに関する留意事項についてはこちらをご覧ください。
※関連団体等が別途就業者数等を公表している場合は「労働条件の特徴」本文中に記載されていることがあります。
就業者統計データ
就業者数
(出典:令和2年国勢調査の結果を加工して作成)
労働時間
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
賃金(年収)
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
年齢
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
賃金分布(グラフ)※全国のみ
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
ハローワーク求人統計データ
求人賃金(月額)
(令和5年度)
有効求人倍率
(令和5年度)
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』を表しています。
情報工学研究者が属する産業(学術研究,専門・技術サービス業)の産業別景況動向をグラフで見ることができます。(産業全体の景況動向はこちら)
グラフの数値が大きいほど、労働者が不足と判断している。
法人企業景気予測 (出典:令和6年 内閣府・財務省「法人企業景気予測調査(BSI)」)
グラフの数値が大きいほど、景気が上昇と予測している。
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