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広告会社等において、広告デザイナー、コピーライター、CMプランナーで構成される制作メンバーをまとめ、テレビCMや新聞など様々な広告を制作する。 広告デザイナー、コピーライターやCMプランナーの経験を積んだ人の中から、スキルとリーダーシップが認められた人がなる場合が多い。「クリエイティブ・ディレクター」と呼ばれることもある。 広告ディレクターは、広告主と打ち合わせをし、把握した意図や要望に基づいて、広告戦略やコンセプトを決定し、広告デザイナー、コピーライター、CMプランナーに具体的な指示を与える。広告ディレクターが自分のスキルを生かして、広告デザイナーやコピーライターの仕事を一部担当することもある。 このように広告制作の仕事はチームで行うことが多い。広告ディレクターは、広告企画の提案から、チーム編成、進捗管理、制作、予算管理等、完成までの全体の責任を負う。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等 プレゼン資料作成ソフト(PowerPoint、Keynote等)、イラスト、デザイン作成ソフト(Illustrator、Clip Studio等)、画像等編集ソフト(Photoshop、GIMP等)、パソコン
[ 動画 ]
タスク(職業に含まれるこまかな仕事)
仕事の内容
グラフの目盛り
この仕事に就くためには、広告会社等に入社し、制作チームに所属する広告デザイナー、コピーライター、CMプランナー等として経験を積む。入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、広告デザイナーやコピーライターとして採用されるのは、大学等を卒業している者が多い。別の広告会社から転職してくる者もいる。 能力と実績によりシニア・クリエイティブ・ディレクター、更に制作部門のトップであるチーフ・クリエイティブ・オフィサー等に昇進していく場合もある。 新しいアイディアを生み出す企画・表現力、多くのスタッフに適切な指示を与える能力、予算やスケジュールの管理能力、発注者に対するプレゼンテーション能力などが必要になる。また、時代の変化をとらえる力や人々の心をとらえるコンテンツを作り出す創造力が求められる。
関連資格
関連する資格はありません
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『学歴』を表しています。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
勤務先は、広告会社等であり、企業の数が多い都市部に集中している。特に、テレビなどのマスメディアに広告を出す企業は本社機能が東京に集中している。日本の広告会社は7千社ほどあるが、上位10社で売上のシェアは約3分の2を占めている(*)。 就業者は正社員が多い。広告ディレクターは、広告デザイナーなどの経験を積んだ後に、30代後半以降になるのが一般的である。男性の比率が高いが、女性も増えている。 賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。勤務時間はフレックスタイム制が多い。給与は基本的に月給制であり、業績評価のウエイトが比較的大きく、仕事の評価が賃金等に反映されることが多い。大手を中心に、年俸制に近い給与体系となっている会社も多い。
広告ディレクターが属する主な職業分類(厚生労働省編職業分類の「他に分類されない法務・経営・文化芸術等の専門的職業」等)に対応する統計情報です。
※「統計データ」は、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。各統計データで使用されている職業分類の詳細については職業分類対応表をご覧ください。
※各統計データに関する留意事項についてはこちらをご覧ください。
※関連団体等が別途就業者数等を公表している場合は「労働条件の特徴」本文中に記載されていることがあります。
就業者統計データ
就業者数
(出典:令和2年国勢調査の結果を加工して作成)
労働時間
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
賃金(年収)
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
年齢
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
賃金分布(グラフ)※全国のみ
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
ハローワーク求人統計データ
求人賃金(月額)
(令和5年度)
有効求人倍率
(令和5年度)
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』を表しています。
広告ディレクターが属する産業(情報通信業)の産業別景況動向をグラフで見ることができます。(産業全体の景況動向はこちら)
グラフの数値が大きいほど、労働者が不足と判断している。
法人企業景気予測 (出典:令和6年 内閣府・財務省「法人企業景気予測調査(BSI)」)
グラフの数値が大きいほど、景気が上昇と予測している。
残業時間(時間外労働時間)や有給休暇取得率、平均年齢など、企業の様々な職場情報を検索・比較したい方はこちら(クリックすると別サイトのしょくばらぼへ移り、 広告ディレクターが属する産業(情報通信業)で検索ができます)