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広告会社等において、テレビCMやポスター、新聞や雑誌、Webなど様々な媒体の広告のデザインを行う。広告デザインの一部として、新商品や製品パッケージのデザインを行うこともある。 仕事の流れとしては、まず、広告主と打合せをし、意図や要望などを把握する。これをもとに大まかなスケッチ等を描く。広告の文章であるコピーとともにラフ案をまとめ、広告主に提案する。提案が承認されたら、イラストや写真を必要に応じて外部に発注するなどして作成し、コピーと合わせて広告を完成させる。 広告の仕事はチームで行うことが多い。広告デザイナーはコピーライターやCMの企画や内容を考えるCMプランナーなどで構成されるチームに配属される。チームリーダーである広告ディレクターやデザイナーのまとめ役であるアートディレクターの下で仕事を進める。 通常、広告デザイナーは数年の経験を経てアートディレクターに昇進するが、制作会社のデザイナーへの指示を行うため、広告会社によっては入社直後の広告デザイナーが、アートディレクターという肩書を名乗ることもある。 広告デザインの分野においては、グラフィックデザインと動画のデザインの境目がなくなりつつある。Webデザインなどの領域に幅を広げるデザイナーも増えている。広告デザイナーの仕事の領域は広がっている。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等 画像等編集ソフト(Photoshop、GIMP等)、パソコン
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タスク(職業に含まれるこまかな仕事)
仕事の内容
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入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、新卒で広告デザイナーとして就職するには、4年制の美術系大学や専門学校等を卒業している場合が多い。中途採用の場合は実務経験が重視される。 採用に際しては、デザインができることに加えて、広告に関する知識やコミュニケーション能力、プレゼンテーション能力が備わっていることが求められる。ほとんどのデザイン作業はパソコンを使って行われるので、パソコンでデザインをするスキルも必要とされる。 広告デザイナーとしての経験を積み、アートディレクターや広告ディレクターへ昇進していく。コピーの書き方を勉強して、CMプランナーなどへ転身する例もある。また、独立して自分のデザイン事務所を持つ人もいる。 デザイン能力に加えて、新しいアイディアを生み出す企画・表現力、発注者に対するプレゼンテーション能力などが必要になる。また、時代の変化をとらえる力や人々の心をとらえるビジュアルを作り出す表現力が求められる。
関連資格
関連する資格はありません
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『学歴』を表しています。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
勤務先は、広告会社等であり、企業の数が多い都市部に集中している。特に、テレビなどのマスメディアに広告を出す企業は本社機能が東京に集中している。日本の広告会社は7千社ほどあるが、上位10社で売上のシェアは約3分の2を占めている(*)。 就業者は、正社員の他、有期の契約社員、フリーランスで働く人もいる。 雇用労働者の場合は、賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。勤務時間はフレックスタイム制が多い。納期が近いと、残業時間が増えることがある。 正社員の場合は、基本的には月給制であり、業績評価が賃金に反映されることが多い。 *経済産業省 平成30年特定サービス産業実態調査報告書(広告業編)から
広告デザイナーが属する主な職業分類(厚生労働省編職業分類の「グラフィックデザイナー」等)に対応する統計情報です。
※「統計データ」は、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。各統計データで使用されている職業分類の詳細については職業分類対応表をご覧ください。
※各統計データに関する留意事項についてはこちらをご覧ください。
※関連団体等が別途就業者数等を公表している場合は「労働条件の特徴」本文中に記載されていることがあります。
就業者統計データ
就業者数
(出典:令和2年国勢調査の結果を加工して作成)
労働時間
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
賃金(年収)
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
年齢
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
賃金分布(グラフ)※全国のみ
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
ハローワーク求人統計データ
求人賃金(月額)
(令和5年度)
有効求人倍率
(令和5年度)
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』を表しています。
広告デザイナーが属する産業(学術研究,専門・技術サービス業、情報通信業)の産業別景況動向をグラフで見ることができます。(産業全体の景況動向はこちら)
グラフの数値が大きいほど、労働者が不足と判断している。
法人企業景気予測 (出典:令和6年 内閣府・財務省「法人企業景気予測調査(BSI)」)
グラフの数値が大きいほど、景気が上昇と予測している。
残業時間(時間外労働時間)や有給休暇取得率、平均年齢など、企業の様々な職場情報を検索・比較したい方はこちら(クリックすると別サイトのしょくばらぼへ移り、 広告デザイナーが属する産業(学術研究,専門・技術サービス業、情報通信業)で検索ができます)