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その職業で行う仕事の内容を職業間で比較可能な形で表しています。
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職業別名
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サーバー管理者、 システム管理者、 運用監視オペレーター、 システム運用オペレーター、 システム運用管理者、 システム保守員、 ネットワーク管理者
どんな仕事？
サーバー等情報システムがトラブルや不具合で停止することなく安定して稼働するよう運用・管理する。 運用・管理には定常業務と非定常業務がある。定常業務ではサーバーのリソース監視を行ったり、トラブル・不具合、外部からの攻撃、異常なアクセスなどがないかログファイルをチェックするなど、稼働状況を監視する。また定期的にデータやシステムのバックアップを行う。 非定常業務ではハードウエアの故障やソフトウェアの異常など、障害が起こったときに早期に復旧するよう作業を行う。 週次、月次など定例ミーティングもあり、ここでは運用状況を検討したり運用手順の見直し、情報共有等を行う。ユーザーやヘルプデスクからの問合せに対応することもある。運用手順書などのドキュメントを更新したり、一日の最後に日報等を作成する作業もある。 情報システムは24時間365日稼働しているが、人間が24時間監視している場合と、異常を検知できる仕組みを取り入れ、無人運転している場合がある。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等 サーバー、クラウド、表計算ソフト（Excel、スプレッドシート等）、パソコン
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[ 動画 ]
タスク（職業に含まれるこまかな仕事）
実施率
71.7 %
故障や異常など障害が起こったときに、早期に復旧するよう作業を行う。
63.3 %
ユーザーやヘルプデスクからの問合せに対応する。
58.3 %
トラブル・不具合、外部からの攻撃、異常なアクセスなどがないか情報システムを監視をする。
55.0 %
定期的にデータやシステムのバックアップを行う。
50.0 %
運用手順書などのドキュメントを更新する。
45.0 %
クライアントの情報システムをリモートで運用・管理する。
41.7 %
サーバーのリソース監視を行う。
31.7 %
リモートで対応できない場合、クライアントのところに行き、復旧作業等を行う。
31.7 %
週次、月次など定例ミーティングで運用方法の検討や見直し、情報共有をする。
28.3 %
情報システムのサービスを切り替えたり、新サービスを公開する。
20.0 %
日報を作成し、翌日の業務の準備をする。
仕事の内容
スキルレベルごとのタスク
※厚生労働省が2023年度に実施した委託調査結果に基づき掲載（結果の概要はこちら）
就業するには？
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、高卒で入職するケースは少なく、コンピューター系の専門学校、大学卒等が多い。中途採用では経験者が求められることが多い。 サーバーやネットワークに関する幅広い知識が必要であり、入職後に経験を積みながら取ると良い資格として、独立行政法人情報処理推進機構（lPA）の「基本情報技術者」、「応用情報技術者」、「ITサービスマネージャー」がある。その他、「ITILファンデーション」（運用・管理に関する知識を証明する世界共通の資格）、LPIC（Linux技術者認定資格）やCCNA（Cisco Certified Network Associate、ネットワークエンジニアの技能認試験）などもある。 情報システムのバックアップ、情報システムの稼働やログファイルの監視、障害時の復旧など一通りのことが1人でできるようになると、クライアントの運用管理を任されるようになる。 その後のキャリアに関しては、現場経験を積み現場のリーダーとなり、さらに本社の管理職になっていくケースと、上記資格を取得するなどし、運用・管理のスペシャリストとして活躍するケースがある。 この仕事から転出する場合、同業他社に転職する者と異業種へ転職する者が、割合としては拮抗している。 仕事をする上ではチームワークが不可欠であり、状況の共有や問題解決のために、的確に説明できることが必要である。運用手順書等を更新できることも求められる。また、障害時に迅速に問題解決できることも必要である。
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学歴
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『学歴』を表しています。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
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入職前後の訓練期間、入職前の実務経験
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労働条件の特徴
今日、情報システムは様々なところで稼働している。県庁所在地など都市部もあれば郊外にある場合もある。中にはデータセンターが冷却のために寒冷地に置かれていたり、クラウドとして実際の機材は海外にあるという場合もある。このように様々なところにある情報システムの運用・管理を行う。情報システムが置かれている場所で勤務する場合もあるが、顧客の情報システムを自社からリモートで監視、管理する場合もある。 男女比率では８対２程度と男性が多い。年齢は30代の若年層が多い。 就業形態は、情報システムの安定稼働と守秘義務のため大半が正社員である。ただし、契約社員等が限定された業務を行っている場合もある。派遣形態で働く者もいる。 賃金形態は、正社員の場合は月給制であり、収入は比較的安定している。 人間が24時間監視する場合は交代制での勤務となる。残業は月に10から20時間程度であるが、人事異動の多い時期、また新サービス運用開始の時期などに長くなる傾向がある。休日は土日とは限らないが週休2日制となっている場合が多い。 運用・管理を取り巻く最近の変化として、規模の小さな情報システムは減少し、大規模なデータセンターやクラウドに集約されてきている。また、ビッグデータ、IoT、RPA（Robotic Process Automation）、AI（人工知能）が広がる中、これらに関係する情報システムの運用・管理の仕事が増えている。情報システムの集約化、運用・管理の無人化が進むという面では、仕事は減少しているが、新たな情報システムの導入も多く、運用・管理の仕事は一定の需要がある。
統計データ
運用・管理（IT）が属する主な職業分類（厚生労働省編職業分類の「ＩＴシステム運用管理者」等）に対応する統計情報です。
※「統計データ」は、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。各統計データで使用されている職業分類の詳細については職業分類対応表をご覧ください。
※各統計データに関する留意事項についてはこちらをご覧ください。
※関連団体等が別途就業者数等を公表している場合は「労働条件の特徴」本文中に記載されていることがあります。
データ表示対象地域を選択（就業者統計データおよび求人統計データの都道府県別の数値が表示されます。）
就業者統計データ
就業者数
（出典：令和2年国勢調査の結果を加工して作成）
全国
207,400
人
都道府県を選択すると都道府県別の数値が表示されます。
労働時間
（出典：令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成）
全国
165
時間
都道府県を選択すると都道府県別の数値が表示されます。
賃金（年収）
（出典：令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成）
全国
558.3
万円
都道府県を選択すると都道府県別の数値が表示されます。
年齢
（出典：令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成）
全国
40
歳
都道府県を選択すると都道府県別の数値が表示されます。
賃金分布（グラフ）※全国のみ
（出典：令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成）
スキルレベル別給与データ（年収）
※厚生労働省が2023年度に実施した委託調査結果に基づき掲載（結果の概要はこちら）
〈運用・保守〉
ITSSレベル１～２
420.0万円 ~ 700.0万円
ITSSレベル３
450.0万円 ~ 700.0万円
ITSSレベル４
510.0万円 ~ 800.0万円
ITSSレベル５以上
667.5万円 ~ 1086.0万円
※金額は第一四分位から第三四分位の範囲を表しています。
ハローワーク求人統計データ
求人賃金（月額）
(令和5年度)
全国
29.6
万円
都道府県を選択すると都道府県別の数値が表示されます。
有効求人倍率
(令和5年度)
全国
2.81
都道府県を選択すると都道府県別の数値が表示されます。
一般的な就業形態
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』を表しています。
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産業景況データ
運用・管理（IT）が属する産業（情報通信業）の産業別景況動向をグラフで見ることができます。（産業全体の景況動向はこちら）
労働者過不足判断
（出典：令和6年 厚生労働省「労働経済動向調査」）
グラフの数値が大きいほど、労働者が不足と判断している。
法人企業景気予測 （出典：令和6年 内閣府・財務省「法人企業景気予測調査（BSI）」）
グラフの数値が大きいほど、景気が上昇と予測している。
職場情報の検索・比較
残業時間（時間外労働時間）や有給休暇取得率、平均年齢など、企業の様々な職場情報を検索・比較したい方はこちら（クリックすると別サイトのしょくばらぼへ移り、 運用・管理（IT）が属する産業（情報通信業）で検索ができます）
しごと能力プロフィール
この職業の「しごと能力」プロフィール
この職業に関係のない「しごと能力」プロフィール
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この職業の「しごと能力」プロフィール
この職業に関係のない「しごと能力」プロフィール
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この職業の「しごと能力」プロフィール
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この職業の「しごと能力」プロフィール
この職業に関係のない「しごと能力」プロフィール
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この職業の「しごと能力」プロフィール
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規則的（ルーチンやスケジュールが決まっている）
不規則（天候、生産需要、契約期間などで変わる）
季節的（一年のうちの一定の時期だけ）
類似する職業
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システムエンジニア（基盤システム） -
セキュリティエキスパート（オペレーション）
関連リンク
独立行政法人 情報処理推進機構 （IPA）
一般社団法人 日本情報システム・ユーザー協会
