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スポーツや日常生活の中で生じた、打撲、捻挫、脱臼及び骨折などの各種損傷に対して、外科手術、薬品の投与等の方法ではなく、手を用いた応急的若しくは医療補助的方法により、その回復を図る(徒手整復)。 治療の過程は、各種損傷に対して、評価、整復、固定、後療法、指導管理などに分かれる。 評価では、患者の症状を聞く問診、患部を観察する視診、患部に触れて診断する触診を行い、患者の状態を把握し、柔道整復師の業務範囲かどうかを判断する。その後、損傷の程度や患者の自然治癒力に合わせて治療方針を決定する。 整復では、骨折による骨の損傷や、脱臼・捻挫時の関節部分のずれなどを、手技により正常な状態に戻す。固定では、患部の治癒の促進、再転倒などの防止、痛みの軽減のために、ギプスなどの固定材やテーピングなどで患部を固定する。 後療法は、整復や固定による処置後の治癒を促進したり、早期に正常な運動機能を取り戻すことができるように行うもので、手技療法、運動療法、温熱などによる物理療法がある。また、以上の治療を行う間は、患者の日常生活について適切な指導管理を行い、患部に悪影響が生じないようにする。 骨折や脱臼の場合には、応急手当てを行う以外は、治療について医師の同意を得てから行うこととされている。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等 レセコン・レセプトソフト、ギプス、テーピング用品
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タスク(職業に含まれるこまかな仕事)
仕事の内容
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柔道整復師養成施設(専門学校・短大・大学)において、解剖学、生理学、病理学、衛生学その他必要な知識及び柔道整復の技能を3年以上修得したうえで、国家試験に合格する必要がある。 国家試験に合格すると、柔道整復師として開業する資格が得られるが、接骨院などで数年経験を積んでから、開業する場合が多い。 また独立開業せず、外科や整形外科に柔道整復師として勤務するケースもある。
関連資格
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『学歴』を表しています。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。
柔道整復師は独立開業するほか、接骨院や病院、介護・福祉施設での勤務、スポーツ分野でのトレーナーとして就業する場合がある。 治療院では顧客の都合に合わせるため夜間勤務をするケースもある。診療時間は接骨院等職場によるが、土日祝日に診療する場合もある。急患の場合は、時間外でも施術に応じる。独立開業している場合、保険診療による収入が主なものとなるが、患者数によって収入に幅がある。 伝統医学としての接骨術の歴史は長いが、1970年には、独立した「柔道整復師法」が制定された。柔道整復施術所数も年々増加を続けてきたが、近年、救急医療体制の充実によって、骨折などの疾患が病院で措置される傾向にあり、柔道整復師を取り巻く情勢は以前に比べ厳しくなっている。 このため、柔道整復師は専門性を生かしたきめ細かな治療を行い、地域で信頼を得ることで、地域に根ざした診療を行うことが必要となっている。
柔道整復師が属する主な職業分類(厚生労働省編職業分類の「柔道整復師」等)に対応する統計情報です。
※「統計データ」は、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。各統計データで使用されている職業分類の詳細については職業分類対応表をご覧ください。
※各統計データに関する留意事項についてはこちらをご覧ください。
※関連団体等が別途就業者数等を公表している場合は「労働条件の特徴」本文中に記載されていることがあります。
就業者統計データ
就業者数
(出典:令和2年国勢調査の結果を加工して作成)
労働時間
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
賃金(年収)
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
年齢
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
賃金分布(グラフ)※全国のみ
(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)
ハローワーク求人統計データ
求人賃金(月額)
(令和5年度)
有効求人倍率
(令和5年度)
この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』を表しています。
柔道整復師が属する産業(医療,福祉)の産業別景況動向をグラフで見ることができます。(産業全体の景況動向はこちら)
グラフの数値が大きいほど、労働者が不足と判断している。
法人企業景気予測 (出典:令和6年 内閣府・財務省「法人企業景気予測調査(BSI)」)
グラフの数値が大きいほど、景気が上昇と予測している。
残業時間(時間外労働時間)や有給休暇取得率、平均年齢など、企業の様々な職場情報を検索・比較したい方はこちら(クリックすると別サイトのしょくばらぼへ移り、 柔道整復師が属する産業(医療,福祉)で検索ができます)