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建築設計技術者

建築設計技術者

職業別名

建築構造設計技術者 建築設計士 建築設備設計技術者

職業分類

属する産業

学術研究,専門・技術サービス業、建設業   (クリックすると別サイトのしょくばらぼへ移ります)

どんな仕事?

 住宅・学校・オフィスビル・工場・ホテルなどの建築物について調査・設計を行う。  まず、顧客がどのような建物を建てたいのか、建築物の用途、規模、デザイン、構造、設備、予算、工期、立地条件、法的条件などについて詳しく調査し、打ち合わせを行う。  次に、顧客の要求を十分に採り入れながら、建物の用途や規模に応じて構造や材料、設備を決め、意匠設計図、構造設計図、設備設計図等の設計図を作成する。その際、環境へ配慮することも求められる。  大手・準大手のゼネコンや設計事務所では、BIMの導入により、3次元の図面情報をはじめ設計から施工、メンテナンスに至るまでの情報を一括管理が可能となり、ほとんどのワークフローで業務効率化が進んでいる。  一般的に建築物の建設は建築基準法等の法的規制を受けるため、関連する法手続を行う。工事中は、設計図どおり施工されているかどうかについて工事監理の業務を行う。  最近では、個々の建築物だけでなく、都市計画や地域計画の段階から建築設計技術者が参加することも多くなっている。  建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築設計技術者は調査・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮は建築施工管理技術者が行うのが一般的である。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等  設計用ソフト(CADのソフトウェア等)、パソコン

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タスク(職業に含まれるこまかな仕事)

住宅・学校・オフィスビル・工場などの建築物について調査・計画・設計をする。

実施率
タスク内容
71.2 %
建築物についての様々な要件について施主と打ち合わせを行ったり、調査したりする。
63.6 %
意匠設計図、構造設計図、設備設計図などの設計図を作成する。
59.1 %
施主と相談の上、建造物の機能的・空間的な諸要件を定める。
47.0 %
設計図と仕様書を作成する人々の作業を指導する。
42.4 %
建物の用途や規模に応じて構造や材料、設備を決め基準設計としてとりまとめる。
37.9 %
設計平面図や模型などつくり、完成後の建物の姿を具体的にする。
31.8 %
定期的に作業の現場監督を務め、設計図に従って作業が行なわれているかどうかの監視や指導をする。
27.3 %
一定規模以上の建物については、基本設計計画に基づいて構造計算を行い、建築法規に合致するかどうか強度等を確認する。
24.2 %
建築工事およびメンテナンスの作業指示書や各種報告書を作成する。
16.7 %
建設の請負業者に対する契約書を作成する。
16.7 %
施主の代理として、建設契約に対する入札・落札を担当する。

就業するには?

 高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。  専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職後に「建築士(1級・2級・木造)」の資格を取得しないと自らの責任で一定規模以上の建築物の設計はできない。  建築設計技術者として経験を積み、「建築士(1級・2級・木造)」、「技術士」(建設部門)、「建築施工管理技士」などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業等として独立・開業する道もある。  建築工事の設計・計画の業務ではCADの導入などコンピュータ化が進んでいるので、コンピュータについての知識も求められる。また、デッサンの能力や美的感覚も必要である。

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学歴

この職業で実際に働いている人が多いと感じる『学歴』を表しています。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。

入職前後の訓練期間、入職前の実務経験

労働条件の特徴

 勤務先は、建築士事務所、建設会社、ハウスメーカーなどの専門企業の他、国土交通省、地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。  従来は男性の職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者も徐々に増えている。  仕事が工期にも関係するため、忙しい時期には残業や休日出勤をすることもある。  最近では、建築物の耐震診断や改修、文化財の保存等の分野においても建築設計技術者が活躍しており、今後も建築物の維持管理に関する業務が拡大していくと予想される。

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統計データ

建築設計技術者が属する主な職業分類(建築技術者)の統計情報です。

※関連団体等が別途就業者数等を公表している場合は「労働条件の特徴」本文中に記載されていることがあります。

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就業者統計データ

就業者数

(出典:平成27年国勢調査)

全国
235,190
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労働時間

(出典:令和2年賃金構造基本統計調査)

全国
171
時間
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賃金(年収)

(出典:令和2年賃金構造基本統計調査)

全国
619.8
万円
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年齢

(出典:令和2年賃金構造基本統計調査)

全国
42.1
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ハローワーク求人統計データ

求人賃金(月額)

(令和元年度)

全国
31
万円
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有効求人倍率

(令和元年度)

全国
5.63
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※「統計データ」は、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。
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しごと能力プロフィール

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