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建築設計技術者

建築設計技術者

職業別名

管工事設計技術者 給排水衛生工事設計技術者 建築構造設計技術者 建築設計士 建築設備設計技術者

職業分類

属する産業

学術研究,専門・技術サービス業、建設業   (クリックすると別サイトのしょくばらぼへ移ります)

どんな仕事?

 住宅・学校・オフィスビル・工場・ホテルなどの建築物について調査・設計を行う。  まず、顧客がどのような建物を建てたいのか、建築物の用途、規模、デザイン、構造、設備、予算、工期、立地条件、法的条件などについて詳しく調査し、打ち合わせを行う。  次に、顧客の要求を十分に採り入れながら、建物の用途や規模に応じて構造や材料、設備を決め、意匠設計図、構造設計図、設備設計図等の設計図を作成する。その際、環境へ配慮することも求められる。  大手・準大手のゼネコンや設計事務所では、BIMの導入により、3次元の図面情報をはじめ設計から施工、メンテナンスに至るまでの情報を一括管理が可能となり、ほとんどのワークフローで業務効率化が進んでいる。  一般的に建築物の建設は建築基準法等の法的規制を受けるため、関連する法手続を行う。工事中は、設計図どおり施工されているかどうかについて工事監理の業務を行う。  最近では、個々の建築物だけでなく、都市計画や地域計画の段階から建築設計技術者が参加することも多くなっている。  建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築設計技術者は調査・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮は建築施工管理技術者が行うのが一般的である。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等  設計用ソフト(CADのソフトウェア等)、パソコン

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[ 動画 ]

タスク(職業に含まれるこまかな仕事)

実施率
タスク内容
71.2 %
建築物についての様々な要件について施主と打ち合わせを行ったり、調査したりする。
63.6 %
意匠設計図、構造設計図、設備設計図などの設計図を作成する。
59.1 %
施主と相談の上、建造物の機能的・空間的な諸要件を定める。
47.0 %
設計図と仕様書を作成する人々の作業を指導する。
42.4 %
建物の用途や規模に応じて構造や材料、設備を決め基準設計としてとりまとめる。
37.9 %
設計平面図や模型などつくり、完成後の建物の姿を具体的にする。
31.8 %
定期的に作業の現場監督を務め、設計図に従って作業が行なわれているかどうかの監視や指導をする。
27.3 %
一定規模以上の建物については、基本設計計画に基づいて構造計算を行い、建築法規に合致するかどうか強度等を確認する。
24.2 %
建築工事およびメンテナンスの作業指示書や各種報告書を作成する。
16.7 %
施主の代理として、建設契約に対する入札・落札を担当する。
16.7 %
建設の請負業者に対する契約書を作成する。

仕事の内容

グラフの目盛り

その職業で行う仕事の内容を職業間で比較可能な形で表しています。
情報を取得する
  • 1
  • 2
  • 3
  • 4
  • 5
情報を取得する 3.4
継続的に状況を把握する
継続的に状況を把握する 3.0
情報の整理と検知を行う
情報の整理と検知を行う 3.1
設備、構造物、材料を検査する
設備、構造物、材料を検査する 3.1
数値の算出・推計を行う
数値の算出・推計を行う 3.1
クオリティを判断する
クオリティを判断する 3.0
法律や規定、基準を適用する
法律や規定、基準を適用する 3.9
情報やデータを処理する
情報やデータを処理する 2.9
情報やデータを分析する
情報やデータを分析する 2.9
意思決定と問題解決を行う
意思決定と問題解決を行う 3.3
創造的に考える
創造的に考える 3.4
仕事に関連する知識を更新し、活用する
仕事に関連する知識を更新し、活用する 3.6
目標と戦略を策定する
目標と戦略を策定する 3.2
スケジュールを作成する
スケジュールを作成する 3.3
仕事を整理、計画する、優先順序を決める
仕事を整理、計画する、優先順序を決める 3.3
全身を使って身体的な活動を行う
全身を使って身体的な活動を行う 2.3
手と腕を使って物を取り扱い動かす
手と腕を使って物を取り扱い動かす 2.1
機械、および機械製造のプロセスをコントロールする
機械、および機械製造のプロセスをコントロールする 2.0
乗り物を運転・操縦する
乗り物を運転・操縦する 1.8
コンピュータを用いて作業を行う
コンピュータを用いて作業を行う 3.2
装置、部品、機器の図面を作成する、配列や仕様を設定する
装置、部品、機器の図面を作成する、配列や仕様を設定する 2.8
機械装置の修理と保守を行う
機械装置の修理と保守を行う 2.2
電子機器の修理と保守を行う
電子機器の修理と保守を行う 2.2
情報の文書化と記録を行う
情報の文書化と記録を行う 2.9
情報の意味を他者に説明する
情報の意味を他者に説明する 3.0
上司、同僚、部下とコミュニケーションを取る
上司、同僚、部下とコミュニケーションを取る 3.1
組織外の人々とコミュニケーションを取る
組織外の人々とコミュニケーションを取る 3.4
人間関係を構築し、維持する
人間関係を構築し、維持する 3.3
他者に対する支援とケアを行う
他者に対する支援とケアを行う 2.8
他者に対して売り込む、または他者の思考・行動が変容するよう働きかける
他者に対して売り込む、または他者の思考・行動が変容するよう働きかける 2.6
対立を解消させる、他者と交渉する
対立を解消させる、他者と交渉する 2.9
公共の場で一般の人々のために働いたり、直接応対する
公共の場で一般の人々のために働いたり、直接応対する 2.5
メンバーの仕事量や活動内容を調整する
メンバーの仕事量や活動内容を調整する 2.9
チームを構築する
チームを構築する 2.9
他者の訓練と教育を行う
他者の訓練と教育を行う 2.8
部下への指導、指示、動機づけを行う
部下への指導、指示、動機づけを行う 2.8
他者をコーチし、能力開発を行う
他者をコーチし、能力開発を行う 2.7
コンサルティングと他者へのアドバイスを行う
コンサルティングと他者へのアドバイスを行う 2.7
管理業務を遂行する
管理業務を遂行する 2.9
組織の人事管理を行う
組織の人事管理を行う 2.6
資源、資材、財源の監視と管理を行う
資源、資材、財源の監視と管理を行う 2.6

就業するには?

 高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。  専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職後に「建築士(1級・2級・木造)」の資格を取得しないと自らの責任で一定規模以上の建築物の設計はできない。  建築設計技術者として経験を積み、「建築士(1級・2級・木造)」、「技術士」(建設部門)、「建築施工管理技士」などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業等として独立・開業する道もある。  建築工事の設計・計画の業務ではCADの導入などコンピュータ化が進んでいるので、コンピュータについての知識も求められる。また、デッサンの能力や美的感覚も必要である。

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学歴

この職業で実際に働いている人が多いと感じる『学歴』を表しています。必須とは限りませんので、詳細は「就業するには」を確認してください。

入職前後の訓練期間、入職前の実務経験

労働条件の特徴

 勤務先は、建築士事務所、建設会社、ハウスメーカーなどの専門企業の他、国土交通省、地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。  従来は男性の職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者も徐々に増えている。  仕事が工期にも関係するため、忙しい時期には残業や休日出勤をすることもある。  最近では、建築物の耐震診断や改修、文化財の保存等の分野においても建築設計技術者が活躍しており、今後も建築物の維持管理に関する業務が拡大していくと予想される。

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統計データ

建築設計技術者が属する主な職業分類(厚生労働省編職業分類の「建築設計技術者」等)に対応する統計情報です。

※「統計データ」は、必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではありません。各統計データで使用されている職業分類の詳細については職業分類対応表をご覧ください。

※各統計データに関する留意事項についてはこちらをご覧ください。

※関連団体等が別途就業者数等を公表している場合は「労働条件の特徴」本文中に記載されていることがあります。

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就業者統計データ

就業者数

(出典:令和2年国勢調査の結果を加工して作成)

全国
242,580
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労働時間

(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)

全国
170
時間
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賃金(年収)

(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)

全国
632.8
万円
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年齢

(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)

全国
43.5
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賃金分布(グラフ)※全国のみ

(出典:令和5年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)

ハローワーク求人統計データ

求人賃金(月額)

(令和5年度)

全国
32.2
万円
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有効求人倍率

(令和5年度)

全国
2.94
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一般的な就業形態

この職業で実際に働いている人が多いと感じる『就業形態』を表しています。

産業景況データ

建築設計技術者が属する産業(学術研究,専門・技術サービス業、建設業)の産業別景況動向をグラフで見ることができます。(産業全体の景況動向はこちら

労働者過不足判断 (出典:令和6年 厚生労働省「労働経済動向調査」)

グラフの数値が大きいほど、労働者が不足と判断している。

法人企業景気予測 (出典:令和6年 内閣府・財務省「法人企業景気予測調査(BSI)」)

グラフの数値が大きいほど、景気が上昇と予測している。

職場情報の検索・比較

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しごと能力プロフィール

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